人材確保術
人材の多様性を確保
NPOの事業展開を成功に導くための一策として、多種多様な人材を配することが有効です。すなわち、年齢、性別、経歴や帰属グループなど、多種多様な人材が集まることで、それぞれの能力に基づいた役割分担をすることができ、団体として効率的な運営が可能となるということができるのです。この点、立ち上げ間もないNPO／NGOなどを実際にみてみると、帰属グループが同じであったり、同じ立場の人材が集まっていたり、いわば内輪の集団に過ぎないといえるような構成が採られているケースが多く見受けられます。このような団体の場合、メンバーの得意分野が同じであると同時に、不得意分野が重なってしまい、組織としての弱点があらわになってしまうのです。しかも、NPO／NGOの活動においては、さまざまな分野からの支援や協力が欠かせないのであって、同質グループで構成された団体では、広く賛同を得られにくいということができます。その意味でも、人材の確保に際しては、さまざまな人材を配して、広く働きかけるという視点を持つことが必要となります、
段階的な会員制度の採用
NPO／NGOにとって、会員から支払われる会費は、活動維持を支える重要な方法のひとつということができます。この会員制度については、団体ごとにさまざまな方法が採られていますが、よく見られる方法としては、「正会員」「準会員」というように、段階的に募集をかけるという方法があります。この方法では、会費にも段階が設けられており、それにより得られるサービスなど顧客満足にもバリエーションが設けられています。このように、段階を設けることにより、活動への関心や経済力に応じて、サービスを選ぶことができ、活動への支援や参加を、より容易にすることができるというメリットがあります。この段階の内容については、団体によって、そのバリエーションの数を自由に定めることができるわけですが、ここで問題となるのは、やはり、会費に応じたサービスの差別化ということになり、あまりシステム自体を複雑化させると、かえって、理解を得られにくいということになってしまうので、注意が必要です。
専門家へのアプローチ
NPO／NGOの活動が継続的におこなわれ、質において成熟してくると、より専門的な知識が必要とされる場合が生じてきます。そうした場合には、活動に参加してくれる専門家を探すことになるわけですが、どのようなルートで探すかが問題となります。この点、特定の研究分野における専門家の場合には、学会のホームページや、大学などの所属機関のホームページなどから、探すということが考えられます。また、弁護士や税理士、公認会計士などの専門家の協力が必要な場合には、知人のコネを頼るということも考えられるでしょう。
